1: 以下、名無しにかわりまして無内定速報がお送りします 2014/00/00 00:00:00 ID:nntsokuhou

就職活動
 
日本から「新聞記者」志望者が消える日 米国では驚きの不人気ぶり

新聞が「斜陽産業」と言われて久しい。若い世代を中心に新聞を取らない家庭が増え、年々発行部数は右肩下がり。2014年度の採用で朝日新聞社の面接には東大生が一人もいなかった、というJ-CASTニュースの記事(14年4月18日配信)も話題になった。

日本の新聞業界も苦境に立たされているが、米国ではより危機的な状況にあるらしい。…

200職種中199位という残念な結果に

ビジネス情報誌「エルネオス」14年10月号では、米国のメディア大手各社が次々と、将来の収益の見込みがない新聞部門を分社化して切り離している、という記事が掲載された。…

人員削減によるものという面もあるが、そもそもなり手が激減しているのだという。米就職情報専門サイトの調査によると、14年の人気職業ランキングでは「新聞記者」が200職種中199位。…

就活生の間で人気上昇した新聞社も

米国のデータを「対岸の火事」として見ている余裕はない。…

中高生向けの仕事情報サイト「13歳のハローワーク公式サイト」が14年8月中に集計した「人気職業ランキングベスト100」には、「新聞記者」や「新聞業界」のしの字もみられない。編集者(6位)、テレビ業界で働く(19位)、出版業界で働く(66位)など、他のマスコミ仕事と差をつけられている。

一方、人気回復傾向を示すデータもある。就活・新卒採用の口コミサイト「みんなの就職活動日記」の「2015年度卒 新卒就職人気企業ランキング」には、朝日新聞社が57位(前年102位)、読売新聞社が76位(前年208位)と、両社とも前年から順位を大幅にアップさせているのだ。もっとも、彼らが「新聞記者」志望なのか、「給与が比較的高水準の会社」に入りたがっている「記者職以外」の志望者なのかは、分からない。

日本での新聞記者という仕事は今後、すっかり「オワコン」と化しつつある米国の新聞記者のようになってしまうのか、それとも踏みとどまれるのか。今、岐路に立たされている。 …

全文はソースで:http://www.j-cast.com/kaisha/2014/10/07217709.html

このニュースに対するTwitterでの反応





このニュースの感想

>2014年度の採用で朝日新聞社の面接には東大生が一人もいなかった、というJ-CASTニュースの記事(14年4月18日配信)も話題になった。
以前、当サイトでも取り上げましたが朝日新聞は記者の年収が1,000万超えにも関わらず東大からの志望者がいなかったとか。

【参考記事】無内定速報:朝日新聞「助けて!年収1,000万以上なのに東大生が一人も来ないの!!」

>ビジネス情報誌「エルネオス」14年10月号では、米国のメディア大手各社が次々と、将来の収益の見込みがない新聞部門を分社化して切り離している、という記事が掲載された。

先日どこかのニュースでも話題になっていましたが、アメリカでは新聞の写真を撮るカメラマンなんかもリストラ対象だそうで。人件費削減のため現場に行った記者がついでにスマホのカメラで撮影してこいと言われるらしい。

あと、アメリカでも日本でも新聞社にとって生命線である広告費はとっくにネットに抜かれ、アメリカではテレビの広告費ですらネットに抜かれたらしいです。ホリエモンいわく、新聞というのは多額の広告費が入ってくるので無料で配っても十分に利益が出るモデルらしく、それをしないのはこういった記者たちの高給を維持するためだとか(著書「拝金」より)。

【参考記事】無内定速報:アメリカでついにネットの広告費がテレビを上回る

>編集者(6位)、テレビ業界で働く(19位)、出版業界で働く(66位)など、他のマスコミ仕事と差をつけられている。

未だにテレビ局や編集者なんかは人気職業ですよね。どれも大手なら年収1,000万を軽く超えるのにどうしてこうも新聞記者と差がついてしまったのか…。個人的には流動性や潰しが効く職業かの問題なのかなと思ったり。編集者なんかはネット媒体に行っても活躍出来そうだけど新聞記者は業界のしがらみ的な意味で一度そこに就職したら他社に転職出来なかったり潰しが効かなそう。

>もっとも、彼らが「新聞記者」志望なのか、「給与が比較的高水準の会社」に入りたがっている「記者職以外」の志望者なのかは、分からない。

ぶっちゃけ15卒に関してはバブル期以来の学生の大手志向が一気に高まった年だから職業がどうのこうのというより「とりあえず年収の高く知名度の高い企業に行きたい」という意識が反映されているような気がする。

発行部数が減少の一途を辿る新聞社にとっての今後の課題はいかに電子版を伸ばしていくかということだと思うけど、そうなると紙媒体の時に比べて広告収入は減るだろうし、結果としてその職業の大きな魅力の一つである記者の高給を維持することも難しくなるかもしれない。どちらにせよ新聞記者および新聞社にとってこれから厳しい時代を迎えることは避けられないのかもしれない。


1001: 以下、名無しにかわりまして無内定速報がお送りします 2014/01/01 01:23:45 ID:@nntsokuhou